BMWグループは、持続可能性という観点からベルリン未来技術評価研究所(IZT)が実施した調査で、BMWグループの資源管理効率がドイツ経済全体より5倍も優れた結果となったと発表した。
この調査は資産運用、使用水量、廃棄物量、業務中の事故数など10項目にわたる経済、環境、社会の指標に対し、各企業の資源効率を市場の資源効率と比較したもの。同社では、効率的かつ環境に対する健全な資源の利用を長年にわたって生産ネットワークの基準として設定してきた。
1973年、BMWは自動車メーカーとして初めて全社的に広範囲にわたる責任を持った環境保護部門を設立した。2001年には国連のクリーナー・プロダクション宣言に署名したことで、予防的かつ統合的な環境保護の取り組みを再確認している。