矢野経済研究所は、カー用品に関する調査結果を公表した。カー用品を主要10分野に分類して、分別市場動向について調査・分析し、消費者モニター調査を併用することで、カー用品産業の現状課題と今後の方向性を検証した。
調査結果によると、カー用品店の客数が年々減少するなど、カー用品の消費マインドは全般的には低下傾向にある。
カー用品の国内出荷は、2005年が1兆2840億円だったが、2006年には1兆2810億円と低下、2007年は1兆2710億円となる見通し。
ただ、2006年は大幅な落ち込みは避けられ、微減にとどまった。これは、カーナビのHDD化や地デジ対応で単価がアップし、2005／2006シーズンの急な降雪によるタイヤ・ホイールの需要の増加、ETC車載機（機能用品）の安定的な需要、除菌・消臭など車内環境改善用品（オイル・ケミカル用品）の需要増加などが理由。
2007年は、カーナビ、ホイール、ETC車載機（機能用品）の好調要因が薄れるものの、タイヤの値上げによる出荷額増加、車内環境改善用品（オイル・ケミカル用品）の需要増加などによって前年比微減程度で推移すると見ている。
