富士キメラ総研は、主要なエレクトロニクス製品及び部品54品目を対象に日系メーカー、外資系/ローカルメーカーの生産実績を調査分析し、その結果を報告書「2008ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査」にまとめた。
この中でカーナビは、日本ではAV機能を持つモデルが主流で、地上デジタルチューナーの標準装備も進んでいるとし、ドライブレコーダー搭載モデルも増加していると分析している。
欧州や北米では、PNDの普及からナビの認知度が高まっており、検索機能やAV機能が充実している日系メーカーモデルが普及する環境が整ってきた。
日系メーカーによるカーナビの生産は、日本でのウエイトが66％と高い。日本国内需要が高いことや、主要部品の現地調達が困難なこと、高密度実装と高信頼性が要求されることなどが主な要因だ。しかし、2007年はデンソーが中国に生産拠点を立ち上げているほか、松下電器産業が台湾やメキシコを生産拠点とするなど、海外生産をシフトする日系メーカーが増加している。
PNDは、盗難が多くカーナビを車内に常置しておくことができない欧米を中心に広まった。香港、台湾での生産が96％を占めている。据え置き型カーナビに比べ低価格であることが訴求ポイントで、低コスト開発・生産が求められ、数多くのブランドが発売されているがその多くは台湾メーカーへのOEMやODMに依存している。
日本では2005年頃から販売開始されており、今のところ需要は少ないものの、これまでカーナビの購入を躊躇していたユーザーや二輪車ユーザーなど、一部自動車メーカーでもディーラーオプションとして採用しているため、今後は需要が拡大する可能性もある。
また、中国やアジアでも需要が拡大しており、欧米に続く巨大需要地として注目されていると分析している。
