横浜ゴムは、VOC（揮発性有機化合物）削減の一環として、神奈川県の平塚製造所の航空部品工場で使用していた、代替フロンHCFC-141bとトリクロロエチレンを2007年8月末までに全廃したと発表した。
代替フロンHCFC-141bは、オゾン層破壊や地球温暖化の原因となる温室効果ガス。トリクロロエチレンは、大気や水質に対して排出が規制されている。横浜ゴムとしてこれら物質の使用がゼロとなり、地球環境保全対策を強化できたとしている。
航空機向け配管、継手などの特殊金属製品を製造する航空部品工場では、これまで特殊金属部品の脱脂や精密洗浄工程に、代替フロンHCFC-141bを年間約25トン、アルミ合金部材の接着前脱脂工程でトリクロロエチレンを同約3.5トン排出していた。
これら物質の使用全廃を図るため、代替溶剤にPRTR非該当の炭化水素系洗浄剤を導入し、さらに炭化水素系洗浄剤の使用では、新開発のクローズドシステムを採用して大気への排出抑制を図った。
代替溶剤への切り替えでは、顧客に対し、トップレベルの環境貢献企業を目指す企業方針や環境配慮設計の徹底を粘り強く訴えた。この結果、顧客から理解と支援が得られ、新システムへの工程変更が可能となった。
横浜ゴムでは全社横断組織である「化学物質管理委員会」を中心に、VOC削減に積極的に取り組んでいる。2006年度には、トルエン、キシレンを含むゴム揮発油などの使用削減を実施し、VOC排出量はVOC基準年の2000年と比べて49％削減できた。また、2006年度のトルエン排出量については同90％削減の成果を上げている。
