パイオニアは、プラズマディスプレイパネルの生産撤退に伴うディスプレイ事業の構造改革を発表した。
子会社のパイオニア・ディスプレイ・プロダクツ（DPC）、パイオニアプラズマディスプレイ（PPD）で行っているプラズマディスプレイパネルの自社生産は、今年発売予定の新製品を最後に、2009年3月までに順次終了する。自社生産終了後のプラズマディスプレイパネルの調達は、松下電器産業からプラズマディスプレイパネルの供給を受けることで基本合意している。
供給を受けるにあたってはパイオニア独自の技術を松下電器産業が採用し、高画質・高品位の製品にふさわしいパネルを両社で協力して開発する予定。プラズマディスプレイパネル生産終了後の拠点については、DPC静岡工場は、組立工場としてディスプレイ製品の生産を継続するほか、国内の物流および検査の拠点としても活用する予定。DPC山梨工場、PPD鹿児島工場は、パネル生産終了後に拠点を閉鎖するが、売却を含めた活用策を検討する。
プラズマディスプレイパネルの生産に携わっている従業員については、拠点の閉鎖や業務の縮小に伴い、DPC静岡工場で継続するディスプレイ製品の組立業務や成長が見込めるカーエレクトロニクス事業、子会社や関連会社を含むグループ内の他事業に再配置する計画。ただ、転勤などに対応できない場合やグループ内で吸収しきれない場合を考慮し、労働組合と協議の上で特別退職プログラムを実施することを検討中。
液晶テレビについては、シャープから製品の供給を受け、今年8月から欧州を皮切りに市場導入する予定。今後は、シャープから液晶パネルの供給を受け、パイオニア独自の技術を搭載した液晶テレビを開発し、導入地域を拡大していく計画。開発効率の向上を図るとともに、シャープの液晶技術とパイオニアの得意とする高画質化技術を組み合わせるために、共同開発を行うことを協議中。
これらのディスプレイ事業構造改革を実施することにより、2010年3月期のディスプレイ事業における経費を、2008年3月期に比べて、150億円削減する予定。
また、ホームエレクトロニクス事業は、プラズマディスプレイパネル生産終了に伴うディスプレイ事業の開発・生産体制の見直しを行い、成長が見込める分野に人員を再配置する。具体的には、ディスプレイ事業、AV事業に携わっている製品設計技術者のうち、約200人をカーエレクトロニクス事業やDJ機器を扱うプロSV事業に振り向ける計画。海外の販売体制を含めた固定費の削減策を実行する予定。
さらに、今後のホームエレクトロニクス事業の損益改善を確実なものにするため、販売費および一般管理費などの経費を削減することを目的に、国内の管理部門および販売部門を対象に300人規模の雇用調整を実施することについて、労働組合と協議を開始する。同時に、役員報酬の一部カットを行うとともに、派遣社員などの外部委託業務の見直しによる外部流出費用の削減を図る。
これらの施策によるホームエレクトロニクス事業における費用削減効果は、ディスプレイ事業の構造改革も合わせて、230億円を見込んでいるが、2009年3月期からの実施となるため、大きな効果を得られるのは2010年3月期以降になる見込み。
これら施策の実行に伴って2009年3月期に150億円の費用を見込んでいる。
