ホンダは25日、2009年3月期の第1四半期業績とともに通期予想を修正して発表した。
原材料費上昇の影響を大幅に積み増し修正するなどで、営業利益は4月の期首時点より200億円少ない6300億円（前期比34％減）に下方修正した。一方で中国などの関連会社持分利益を110億円上方修正、純利益は期首予想の4900億円（18％減）を据え置いた。
通期の4輪車世界販売は、期首より6万台少ない408万台に修正した。日本は据え置いたものの、北米は2万5000台少ない174万5000台とした。
ホンダは北米販売が堅調に推移しているが、ライトトラックは5万台減産する。好調な乗用車は2万5000台の上乗せを図るものの「生産キャパシティの問題でこれ以上引き上げられない」（近藤広一副社長）としている。
原材料費の上昇による減益影響は、当初740億円を見込んでいたが、一段の上昇により追加で1250億円の減益を業績予想に織り込んだ。
為替レートは第2四半期以降、1ドル＝100円を想定、通期では同101円を前提にした。
