MM総研は、2008年度上期（4 - 9月）の国内携帯電話出荷状況を調査し、結果を発表した。
総出荷台数は前年同期比21.2％減の1981万台と大幅マイナスとなった。2000年度以降、同社の統計調査では上期出荷台数として初めて2000万台を割り込んだ。半期別台数としても2001年度下期の1895万台に次ぐ低い水準。
携帯電話の出荷台数が大幅に減少したのは、新販売方式により端末価格が高騰したため。周辺要因としては、各キャリアの期間拘束型プランの浸透により解約率が低下、MNP制度を含めたキャリア間移動が減少したこと、ワンセグ機能や薄型端末の普及により利用端末に対する充足度が高まり、ユーザーが端末の代替えを先送りしているのが主因だ。
上期のメーカーシェアはシャープが半期別シェアで2006年度上期以降、5期連続でトップとなった。ただ、出荷台数は同30.3％減と大幅マイナスとなった。2位は昨年度同様パナソニックモバイルコミュニケーションズで出荷台数は同3.2％減にとどまり、シェアは前年度と比べて3.2ポイントアップした。
3位はNECで、前年同期の5位から上昇し、出荷台数は同20.9％増と唯一の出荷増で健闘した。4位は富士通、5位が東芝、6位がソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズとなった。
