新日本石油と三洋電機は、23日付で薄膜太陽電池合弁会社「三洋ENEOSソーラー」を設立したと発表した。合弁会社の資本金は2億円で、新日本石油、三洋電機が折半出資。薄膜太陽電池における世界のリーディングカンパニーを目指す。
新しい合弁会社は、三洋電機がHIT太陽電池で培った世界最高水準の変換効率を誇る太陽電池要素技術、薄膜太陽電池の基礎技術、新日本石油が持つ石油精製や化学品製造で培ってきたガスの原材料技術、大規模な太陽光発電の有望市場と見られる中東産油国との信頼関係など、両社の強みを結集し、早期の事業化を目指す。
合弁会社は、当初80MW規模の薄膜太陽電池を2010年度内に生産・販売を開始した後、順次生産能力を増強し、国内外を合わせ2015年度に1GW規模、2020年度には2GW規模の生産・販売を目指す。
米国では誕生したばかりのオバマ政権が「グリーンニューディール政策」と呼ばれる新たな政策を掲げており、クリーンで無限のエネルギー源である太陽光発電の積極的な導入に向けた動きが活発化しつつある。こうした動きは今後、先行している欧州諸国も巻き込み全世界に拡大していく見通しだが、薄膜太陽電池は、最も安価なコストの実現が見込まれる太陽電池であり、大規模発電システム用途を中心に急速に市場が拡大することが期待されている。
