パイオニアは、中期経営計画で財務体質を強化する一環としてホンダを割り当て先とする新株を発行する。
パイオニアは2010年3月期に470億円の構造改革費用を見込むことなどから、キャッシュ創出と自己資本増強が必要で、現在、財務体質の改善を進めている。
キャッシュの創出については、棚卸資産や売掛債権の圧縮、設備投資等の抑制、役員報酬や従業員給与の減額とともに、遊休資産の売却などにより、自助努力を進めている。取引銀行団からは、すでに追加的な融資を実行してもらっている。
自己資本の増強については、ホンダに対する第三者割当新株式発行による25億円の増資を実施する。増資後、ホンダはパイオニアに6.54％出資するシャープに次ぐ第2位の株主となる。
さらに、新たな財務パートナーシップについても継続して検討する。詳細は確定次第、改めて発表する。
パイオニアでは、中期事業計画を迅速かつ確実に実行するためには、計画期間中に400億円規模の資金調達が必要で、これらの資本増強などにより必要資金を確保する。
構造改革に伴う費用は、雇用調整を中心に、2010年3月期に470億円を見込んでいるほか、構造改革による固定費の削減効果は、2009年3月期から実施している構造改革の効果も加え2009年3月期と比較して、2010年3月期には500億円、2011年3月期には850億円をそれぞれ見込んでいる。
