ボッシュが毎年行っている、ESC（横滑り防止装置）の日本市場における装備状況の調査で日本国内における新車登録車両のESC装備率は、2007年の約14％から、2008年は約19％と、5ポイント上昇したことが明らかになった。装備率の上昇は、ESCを標準で装備している新型モデルが増加したのが主因だ。
安全装備であるESCはこれまで、主に高級車のみの標準装備だったが、2008年にはミディアムとスモールカーに採用が広がってきた。特に「ミニバン・MPV」タイプの装着率は21％と増加が顕著。一方で、日本の新車登録の3分の1以上を占める「軽自動車」にはESCがほとんど装備されていない状況にある。
世界のESC装備率は、2008年に乗用車と6t以下の商用車で33％に達しており、欧州と米国では新車の半数がESCを装備している。この欧米での高い装備率は主に法制化により加速されたもの。欧州では、2011年11月以降、すべての新しいモデルに、2014年11月以降はすべての新車にESCの装備が義務付けられる。また、米国でも、2011年9月以降、4.5t以下のすべての新車にESC装備の義務化が決まっている。
「ESCの費用便益分析」を行った明海大学（千葉県）、政策研究大学院大学（東京）、ケルン大学（ドイツ）の研究によると、2007年の事故データに基づき、日本のすべての車両にESCが装備されていたと仮定すると、344人の命が救われ、1937人の重傷者と1万1126人の軽傷者を低減できたと推計している。また、ESC装備に伴う費用が946億円であるのに対し社会全体としての便益は2142億円で、その結果、費用便益比は2.3と推計しており、ボッシュではESCの普及が社会にとって非常に有益であることを示している。
