15日から17日まで開催されたATインターナショナル2009では、EV用充電器メーカー4社が出展した。日本ユニシスはEV用充電器を使ったネットワークサービス「スマート・オアシス」の機能を紹介した。
同社の充電器「給電スタンド」は、公共施設、商業施設、レジャー施設などへの設置を予定しており、ユーザー情報を登録したICカードを使うことでEVやPHV（プラグインハイブリッド）への充電ができるというもの。急速充電器ではなく通常の100V、200Vのコンセントを使用するため、電動バイクや福祉用電動カー、移動販売車両などにも対応できることが特徴だ。
また同社は、給電スタンドを利用した充電インフラシステムサービス「スマート・オアシス」を展開する。充電サービスに加え、携帯電話や無線LAN、WiMAXなどの無線通信ネットワークを利用することで給電スタンドの利用可能時間や設置場所の案内をリアルタイムで行う事が出来る。充電状況や課金状況、障害発生状況などを常に監視することでユーザーへのサービス向上ができるほか、盗電を防ぐといったセキュリティの面でも大いに期待できるとしている。
10月より青森県六ヶ所村、同県の三内丸山遺跡などで10台程度、千葉県佐倉市ユーカリが丘で5台程度の導入を開始。今後は主に都心部の集合住宅やカーシェア、レンタカー事業者などへの展開を目指すという。
同社関係者はEVとインフラの関係について「両者が同時に普及する事が理想。だがEVの本格的な普及に先駆けてインフラ整備を進めることで、EV自体の普及を引っ張っていくことは必ずできる。スマート・オアシスはそれを実現できると考えており、また両者の『我こそが』という思いがEV社会を作っていくのでは」と自信を見せた。
