自動車用品小売業協会（APARA）と全国自動車用品工業会（JAAMA）は30日、フロアマットを販売する小売店舗店頭において客への注意喚起を強化するとともに、「市販フロアマットに関する検討委員会」を設置すると発表した。
国民生活センターが公表した「乗用車フロアマットのアクセルペダル等への影響に関する調査結果」を受けての施策。フロアマットの不適切な使用によりペダルが固着、車両が暴走する事故が発生している。
「調査結果」では、消費者へ正しいフロアマットの使用方法を引き続き啓発することが業界に要望されている。すでに個別企業において注意喚起が実施されているが、APARAとJAAMAでは、さらにそれを強化するために、注意喚起の店頭POPを作成し、小売店舗へ配布し、設置する。
店頭POPは30日から、APARA加盟の1300店舗に設置され、フロアマットについて、（1）クルマに合ったものを選ぶ、（2）運転前のフロアマットのずれに関する確認、（3）フロアマットがアクセルペダルに干渉しないことの確認、を訴える。
さらに、「調査結果」に記載された“業界への要望事項”のひとつとして、「市販マットは、ずれないよう必ず固定フックなどをつけ、アクセルペダルに干渉しない形状にするように改善すること」が要望されている。
フロアマットの形状等の改善に関しては、これまで国土交通省から要請されているところであり、APARAとJAAMAでは「市販フロアマットに関する検討委員会」を4月上旬に設立することとした。
今回の「調査結果」は、商品の欠陥を指摘したものではなく、使用方法や使用状況によりずれが生じ、危険な状態になる可能性があることを注意する。販売時に客に対して啓発活動をな行い、商品の販売は継続する。
今後APARAとJAAMAは、市販フロアマットに関する検討委員会において、「調査結果」に記載された“業界への要望事項”に対応した、より安全性の高い製品に改善し、さらなる安全性確保につとめていく、としている。
