EV整備には診断ツール普及が必要
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路上でのクルマの思いがけぬ故障、事故に対応するロードサービスの事業者や、自動車整備業者などは、電気自動車が普及する今後を見すえた準備を行なっているのだろうか。
オートバックスセブンは、「ハイブリッドカーなどについてはだいぶ増えてきたので、仕組みやノウハウを蓄積してきているところだが、電気自動車についてはほとんどない状態。先行して販売されている三菱のEVについても準備はまだない。これから市場を見ながら」と話していた。
日本自動車連盟（JAF）も「三菱のEVについてはレクチャーなどを適宜行なっているが、日産『リーフ』についてはまだ先」ということだ。
いっぽうで、「HVやEVが本格的に普及した際には、整備事業者側のスキャンツール（故障診断機）の普及も必要となるだろう」と話すのは、日本自動車整備商工組合連合会だ。
電子制御化が進むクルマの整備には、スキャンツール（故障診断機）が欠かせなくなってくるというのだ。
「今年はトヨタやホンダなどのHVを研修課題とし、整備技術研修を行なっていくが、EVについては今後の市場の動向を見ながら取り入れていくつもり。ただ、いずれにしてもメーカー側の情報開示の姿勢と、我々がスキャンツールなどをきちんと整えてトラブルに対応していくことが必要ではなか」（整商連）
スキャンツールなどの自動車整備関連ツールを販売する事業者の営業マンは、「ざっと判断して、スキャンツールの普及率は、日本の小さな整備工場も含めた全体の約半分ぐらいじゃないか」と話す。
クルマの診断・治療には、“問診”や“触診”といった人の経験と技術のほかに、デジタルな診断器具が必需品となる時代なのか。
《レスポンス編集部》
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