トヨタ自動車は、スマートグリッドへの取り組みの一環として、住宅・車・電力供給事業者とそれを使う人をつないでエネルギー消費を統合的にコントロールする独自のシステム「トヨタ・スマートセンター」を開発した。
新たに開発したシステムは、今後普及が予想されるプラグインハイブリッド車（PHV）や電気自動車（EV）、住宅内のエネルギー使用を管理するHEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）を採用した「スマートハウス」を活用、それらが使用するエネルギーと、電力供給事業者からの電力、自然エネルギーによる自家発電電力などにより供給されるエネルギーをあわせて需要・供給の全体を管理する仕組み。
システムは、居住者・車両使用者にエネルギーに関する情報を提供することで、外部からもコントロールができる。
具体的には、車両から送信されるバッテリー残量やHEMSから送信される住宅内の電力消費の情報と、気象予測データや電力供給事業者の時間帯別料金情報から総合的に判断し、生活圏全体におけるCO2排出量と居住者の電気料金の費用負担を最小化するよう、車両の充電や住宅内の電力消費を調整する。スマートフォンを活用することで外出先からでも情報把握とエネルギーの使用量を調整することができる。
例えば、PHVやEVでは、バッテリー残量やEV走行可能距離の確認、充電時間や空調オン・オフの遠隔制御を最適になるよう制御する。住宅では、電力消費、太陽光パネルによる発電量、家庭用蓄電池の蓄電量、給湯器の貯湯量を確認して家庭用蓄電池やエコキュートを遠隔制御する。
スマートグリッドが注目されている中、太陽光発電によるクリーン電力、自動車のEV化などで、電力需要が従来のスタイルから大きく変化する可能性がある。このため、同システムでは関連する情報を集約して、CO2排出量を低減しながら生活者に負担をかけない仕組みを構築する。
トヨタは、9月16日から「六ヶ所村スマートグリッド実証実験」で、トヨタホーム2棟とPHV8台にこのトヨタ・スマートセンターを実験的に稼動させており、約2年間にわたる実証実験を通じてシステムの実用化に向けて開発を加速する方針だ。
2012年初めまでに市販を予定しているPHV、一部のトヨタホームでもこのシステムによるサービスを提供していく構え。
