矢野経済研究所は14日、「リチウムイオン電池」（LIB）用の主要四部材（正極材、負極材、電解液、セパレーター）に関する市場調査結果を公表した。
携帯電話やノートPCなどの情報通信機器の電源として搭載されるリチウムイオン電池は、十数以上の部材点数および材料から構成されるが、この調査では、正極材、負極材、セパレーター、電解液の主要4部材を対象とし、2010年9月～12月にリチウムイオン電池部材メーカー（日本、韓国、中国、米国など）からヒアリングなどを行った。
2010年度は景気回復にともない、特に携帯電話ではスマートフォン、ノートPCではタブレット型PCの需要が堅調であり、これらの機器需要の拡大によりリチウムイオン電池世界市場規模も増加。また、2010年度は車載用電池の出荷が開始され、中・大型LIB市場も立ち上がりつつあり、こうした動きが主要4部材需要も押し上げ、2010年度は出荷金額ベースで前年度比121.2％の3,666億円となる見込みとなった。
2010年末から2012年にかけては、各自動車メーカーから、EV、HEV等の電動自動車が一斉に発売され、今後1～2年で、車載用電池が量産・出荷が開始される見込みだ。これまでのメインであったモバイル機器も緩やかながら継続増が期待でき、2012年度は出荷金額ベースで前年度比121.1％の5,196億円と予測された。
主要四部材の世界市場規模（出荷金額ベース）を国別に見てみると、2008年度は日系メーカーのシェアが66.0％であり、中国は13.9％、韓国は12.2％。しかし2010年度には日系メーカーが55.9％、中国が23.0％、韓国は13.8％であり、日系メーカーのシェアは減少傾向となった。数年前までは韓国、中国LIBメーカーは自国内にLIB部材メーカーが育っておらず、その品質の高さからLIB部材の多くを日系LIB部材メーカーに頼ってきた。ただ、LIBの出荷増にともない、最近では技術的な競争力向上、および円高による輸入コスト削減を目的としてコア部材の国産化を進めていることが、中韓の成長の背景にあるという。
