3月11日に発生した東日本大震災。ホンダの北米生産に与える影響は、長期化の様相を呈してきた。
これは7日、『オートモーティブニュース』が報じたもの。同メディアのインタビューに応じた米国ホンダのジョン・メンデル副社長は、「部品の供給不足による北米での減産は、今後60〜90日は続くだろう」と語ったという。
ホンダは北米販売車の約8割を、米国4か所、カナダ1か所、メキシコ1か所の合計6工場で現地生産している。しかし、東日本大震災でサプライヤーが被災し、部品の調達に支障が出たため、3月30日から北米の全工場で減産に踏み切ると発表していた。
ホンダの今年1-3月米国新車販売は、前年同期比20.1％増の30万7978台と好調。北米での減産が長引けば、今後の新車セールスに与える影響は大きい。
