ホンダの大山龍寛専務執行役員は26日、同社の二輪車事業について「1月から8月までの世界販売台数はほぼ計画通りの970万台で、前年同月比13％の伸びになっている」と述べた。
なかでも東南アジアが好調で、約720万台と全体の7割以上を占めているという。「新興国を中心にスクーター、小型モーターサイクルが生活に欠かせないコミューターとして需要が拡大している」とのことだ。
一方、国内は東日本大震災と長引く景気の低迷で、二輪車市場は非常に不透明な状況である。そんななかで、ホンダは「ニューモデルの投入で同12％の伸びを見せている」と大山専務は嬉しそうに話し、「省エネルギーのさらなる高まりで、経済性、機能性に優れた二輪車を見直す機運も出ている」と分析していた。
