富士経済は12日、太陽光発電システム関連、製造装置関連の市場調査結果を発表。太陽光発電システムの世界市場が、2030年に2010年比4.6倍の26兆4000億円に達するとの予測を示した。
調査結果によると、太陽光発電システムの市場では、産業用では欧州の需要が中心で、地上設置型のメガソーラーが抑制される方向にある中、ルーフトップ用途が堅調に推移している。一方、住宅用では低価格化が進んできたことから、需要も徐々に高まると予想した。
また、周辺機器の市場では、市場規模の大きいパワーコンディショナで、欧米大手メーカーが世界展開を加速。国内市場へ進出する動きも見られると指摘。周辺機器市場は2010年に5872億円、2030年には2010年比6.2倍の3兆6680億円と予測している。
周辺機器用部品は、パワーモジュール、直流開閉器、アルミ電解コンデンサ、リアクトルなど、パワーコンディショナに使用される電子部品が、太陽光発電システムの普及拡大に合わせて市場も拡大していると分析している。
配線関連機器は、太陽電池モジュールの生産が急拡大したことから、配線ユニットメーカーは旺盛な需要に対応するため設備投資を繰り返すなど、競争が激化。近年は分散型MPPT（最大電力点追従装置）をコア技術とするパワーオプティマイザの販売に乗り出すメーカーが増加しており、新たな配線関連機器として注目を集めるだろうと予測している。
製造装置は、2010年に設備投資が活発に行われたことから、市場が前年比2.1倍に拡大。2011年は設備投資の受注残により一定の規模を保つが、2012年は受注状況が厳しく大幅に縮小すると予想。市場は2013年以降回復に向い、2030年には2010年比1.7倍の7855億円になると見込んでいる。
消耗品は、太陽電池の生産増に伴い市場が拡大。2030年には2010年比3.5倍の1兆3614億円と予測している。
同社は、太陽光発電システム、周辺機器/部材、製造装置、製造関連消耗品の市場を調査・分析するとともに、太陽光発電システムの国/地域別導入分析を実施。その結果を報告書「2011年版太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望 下巻：太陽光発電システム関連・製造装置関連市場編」にまとめている。
