MM総研は13日、2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。既存データとともに、携帯電話・スマートフォンユーザー2,500人に対してアンケートを実施し、分析による予測を行ったもの。
それによると、まず携帯電話の総出荷台数は前年比11.3％増の「4,190万台」となり、2007年度の「5,076万台」以来4年ぶりの4,000万台市場へ回復することが確実と予測された。そのうちスマートフォン出荷台数は前年度2.7倍の「2,340万台」で、総出荷台数の55.8％を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通しとなっている。
2012年度以降の総出荷台数は、「2012年度：4,060万台、2013年度：4,100万台、2014年度：4,210万台、2015年度：4,095万台、2016年度：4,265万台」となり、4,100～4,200万台規模で推移すると予測された。なお2012年度は、2011年度のスマートフォン出荷の過多にともなう在庫調整により、前年比3.1％減を見込んでいるとのこと。
2012年度以降のスマートフォン出荷台数（スマートフォン出荷台数比率）は、「2012年度：2,790万台（68.7％）、2013年度：3,080万台（75.1％）、2014年度：3,340万台（79.3％）、2015年度：3,355万台（81.9％）、2016年度：3,555万台（83.4％）」となり、更なるスマートフォンの普及が進むと予測された。
2012年3月末のスマートフォン契約数は「2,522万件」となり、スマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた端末総契約数1億1,232万件に占めるスマートフォン契約比率は「22.5％」になると予測。その後は「2013年3月末：4,335万件（37.7％）、2014年3月末：5,659万件（48.3％）、2015年3月末：6,629万件（55.8％）、2016年3月末：7,447万件（62.1％）、2017年3月：8,119万件（67.3％）」となり、2014年度末にはスマートフォン契約数が過半数になると予測された。
また、スマートフォン出荷台数が2016年度には、総出荷台数の「83.4％」に達するまで成長するのに対して、スマートフォン契約数では「67.3％」と分析している。この理由は、現在のスマートフォンユーザーおよびスマートフォン購入見込みユーザーは、安定した買い替えサイクルにより、スマートフォン購入が継続されていく一方で、スマートフォンの必要性を感じていない一定規模のユーザーは、従来のフィーチャーフォンを長い買い替えサイクルで使い続けることが想定されている。
なお、2011年3月末のスマートフォンOS別契約数シェアは、「iOS 49.6％、Android 40.4％」となっていたが、2011年12月末時点でのシェアは、「Android 58.1％、iOS 37.2％」とAndroidが逆転している。2011年10月に発売されたiPhone4Sはソフトバンクモバイルに加えて、auからも発売されることとなったが、2キャリアの発売ではiOSが再び過半数のシェアを占めることは困難であり、AndroidがOS別シェアでは1位を維持すると見ているとのこと。
