ホンダは14日、東日本大震災などの経験を踏まえ『インターナビ』を活用した防災・減災への取り組みを強化すると発表した。
今回、自動車通行実績情報の「Google災害時ライフラインマップ」への提供や、スマートフォン用アプリに「防災・減災情報」を追加した。
同社では、昨年の東日本大震災と台風12号が紀伊半島に被害をもたらした際、被災地域の移動支援を目的にGoogleへ提供した自動車通行実績情報を、新たに「Google災害時ライフラインマップ」に提供し、3月7日からGoogleのウェブサイトに公開した。
また、ホンダの四輪車オーナーが利用できる会員サービスの「インターナビ・リンク」のスマートフォン用アプリケーションに、「防災・減災情報」を追加して3月14日からサービスを開始する。同サービスでは、震度5弱以上の地震情報や津波情報といった災害に関する情報を受信した場合、ユーザーに警告する。
同社では、情報によってクルマに安全・安心を提供したいという想いのもと、インターナビ会員以外も利用できる形に発展させてきた。こうした取り組みは、昨年12月には「dots（ドッツ）」プロジェクトとして展開しており、今後も人とクルマと社会をつなぎ、さらに役立つサービスの実現に向け展開を加速させる方針。
