調査は、一般世帯における乗用車の保有、今後の購入意向などを調査し、需要の質的変化の見通しに役立てるため、全国の世帯に対して隔年毎にアンケート調査を行なっているもの。今回は、2011年9月6日から10月4日にアンケートを実施。3848の回答を得た。
調査結果によると、全国乗用車世帯保有率は77.5％。1999年から概ね80％弱で推移しており、大きな変化はみられない。
複数保有率は41.8％。2001年以降は概ね40％前後で推移しており、今年度も同水準。
前保有車の保有期間はさらに長期化の傾向が続き、7年超が増加し2011年には6割近くを占めた。
「大・中型」「小型」の減少傾向、および「軽自動車」は増加傾向が継続。また、2009年に増加に転じた「大衆車」など、市場全体としてはダウンサイジングが継続。
非保有世帯で、経済的な問題や免許有無などの制約条件が一切ない場合、「車を保有したい計」比率は32％。独身期では7割超と高い。
次世代環境対応車のうちEV、PHVについて、認知率ではEVは9割超・PHVは4割弱、購入意向ではEV・PHVともに1割超、主たる購入障壁ではEVは「車両価格が高い、充電場所が少ない、走行可能距離が短い」、PHVは「車両価格が高い」となっている。
