ノキアシーメンスネットワークス（NSN）は日本市場に注目しているという。具体的にどのようなプランを展開していくのだろうか。
ラジーブ・スーリCEOは、環境問題や災害対策のため、燃料電池や屋外設備の研究を行うラボ（伊勢原ラボ）の開設、LTE関連のプロジェクトやR＆D要員の採用強化、NOCの増強などに言及した。
日本でのCEM（Customer Experience Management）を強化するためには、3G、LTE、LTE-Advancedなどマルチスタンダードに対応する基地局プラットフォーム（iSON）やトラフィックを分散させるスモールセル（Flexi Zone）などのソリューションも積極的に展開していく。
質疑応答では、トラフィックのスパイクなどによる通信障害に有効な対策として、（1）シグナリング（信号）処理のアーキテクチャは階層的にするよりフラットにしたほうがよい、（2）帯域や周波数の確保はやはり重要、（3）LTEなどの分割多重方式は有効であり、Wi-Fiを含むスモールセルの活用も効果がある、（4）運用レベルではQoSによるシグナルの差別化というアプローチも有効、を挙げた。
また、LTE-FDDとTD-LTEはどちらが市場を制するかという質問には、まず、基地局のハードウェアはある程度共通化できるので、両方とも残るだろうという見方を示し、現状の市場から判断するとLTE-FDDの市場がまずスケールするが、3年後くらいからTD-LTEの利用が広がってくるだろうと答えていた。
NSNのR＆D関連の投資は、グローバルで年額2000億円を予定しているという。
［おわびと訂正］R＆D関連の投資額2000億円はグローバル対象でした。おわびして訂正いたします。
