シマンテック ノートン事業部は11日、ノートンは日本人の携帯電話の利用実態、個人情報の重要性、モバイルセキュリティに関する理解度についての調査結果を発表した。
この調査は、独立市場調査会社であるThe Leading Edgeが2012年2月に実施したもので、シンガポール、中国、日本、インド、オーストラリアという5つの市場で、それぞれ18歳～64歳の500人の成人を対象に調査を実施。日本の調査対象者は43％が女性、57％が男性で、18％が18～24歳、29％が25～34歳、25％が35～44歳、17％が45
～54歳、11％が55～64歳だった。
調査結果によると、日本のインターネット人口のうち、77％の人が携帯電話を1台以上所有。コンピュータ所有者の割合は96％で、そのうち95％がコンピュータでインターネットにアクセスしていたが、約半分（53％）は携帯電話でもインターネットにアクセスしていた。携帯電話を使用したオンライン利用のトップ3は、「ニュース・フィードを読む」（46％）、「ソーシャルネットワーク上の交流」（28％）、「ネットショッピング」（27％）。「ナビゲーションなどの位置情報サービス」（17％）、「モバイルバンキングや決済」（16％）での利用がこれに続いた。
一方、これだけ携帯電話でのインターネット利用がなされているにもかかわらず、約半分が「パスワードでの携帯電話の保護」を行っていないことも明らかとなった。インターネット人口のうち「携帯電話の紛失または盗難に遭ったことがある」人の割合は10％で、その大半（90％）が「紛失」だった。被害者の3人に2人（69％）は、「アドレス帳の紛失」が一番困ったと回答しており、52％は「費用面」で困ったと回答。問題解決のために支払った金額は、平均12,537円となっている。日本人の5人に3人は携帯電話の紛失・盗難を解決するために、平均3,064円を支払ってもよいと回答しており、3人のうち2人は「携帯電話を失くすよりも、スタジアムいっぱいの人々の前でパフォーマンスをするほうがまし」と回答したとのこと。そのうえで、インターネット利用者の49％が、「セキュリティアプリを入れておけば携帯電話の紛失・盗難の際に役に立ったはずだ」と回答した。
