デロイト トーマツ コンサルティングは、日本の消費者における電気自動車（EV）を含む次世代車に関する消費者意識調査を実施、その動向を分析した。
調査は、東京23区や政令指定都市などに住む20〜69歳の男女を対象に、3月29日から30日にインターネットアンケートで実施。2075件の回答を得た。
EVの認知度では、「知っている」との回答が、昨年の21％から4倍以上の88％となった。大手メーカーによるEVの量産開始やプロモーションを受けて、消費者のEV認知度は着実に上昇している。
EVの購入検討意向では、「検討する」と回答したのは18％で、昨年から横ばいという結果となった。認知度の大幅な上昇に反して、購入検討意向には変化は見られなかった。EVの商品スペックと価格を認知した上で、現実の選択肢としては考えにくいと判断した消費者が多いものと同社では分析している。
次世代車の認知度比較では、「知っている」と回答が最も多かったのは、EVで88％、2位はハイブリッド車（HV）で83％、3位がプラグインハイブリッド車（PHV）の41％だった。燃料電池車（FCV）は19％、マイクロカーは20％にとどまった。
次世代車の購入意向では、HVを買いたいとの回答が42％と突出しており、2位PHVの22％、3位EVの18％を大きく引き離した。HVは市販されて10年以上が経過。プレゼンスが確立されていること、既にガソリン車並の価格が実現していること、また各社より多彩なラインナップが展開されていることなどが、その理由として推測される。
