矢野経済研究所は、国内太陽光発電システム設置架台市場の調査を実施、その結果を公表した。
太陽光発電システム設置架台とは、太陽電池パネルを、住宅や学校・役所などの公共建築物、工場・倉庫の屋根上や敷地内に設置・固定するために必要な施工部材のこと。一般的には、パネルを地上や建物に設置するための基礎となる「設置基礎、基礎金具」、パネルを支える「ラック、レール」、パネルをラック等に固定する「取付金具」により構成される。
今回の市場調査は、2012年4月から8月の期間、太陽光発電システムインテグレーター、太陽光発電システム設置架台メーカーなどを対象に、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリングなどで行われた。
それによると、太陽光発電システム設置架台の市場規模は、余剰電力買取制度の開始により、住宅用を中心に太陽光発電システムの導入が急増した2009年度と2010年度に大幅に拡大。2011年度は、公共・産業用システム向けの需要が若干減少したものの、住宅用システム向けの需要は堅調に拡大したことから、ほぼ横這いの452億円（前年度比102.0％）となった。
市場拡大に伴い、住宅用システム向け、公共・産業用システム向けともに、新規参入メーカーが増加。これらのメーカーの多くは、部品点数と施工工数の削減によるコスト低減を狙った製品や、特殊な基礎金具や磁石、接着剤等を用いることによって屋根に穴をあけることなく設置することが可能な製品など、特色ある設置架台を市場に投入している。
今後について同社は、新築住宅においては「屋根材一体型」の太陽電池パネルの採用が広がるものの、既築住宅では設置架台で屋根上に設置されると予測。一方、再生エネルギーの全量買取制度の開始により、公共・産業用太陽光発電システムの導入が急増するため、太陽光発電システム設置架台市場は今後も順調に成長し、2016年度の同市場は842億円に拡大すると予想している。
