東日本大震災の際にツイッターなどのSNS（ソーシャルネットワークサービス）が活躍したのは記憶にも新しいが、情報通信研究機構（NICT）では、SNSに投稿された被災者と支援者の情報を抽出し、これをマッチングさせて確実に相手に届ける研究を行っている。
これは「耐災害情報分析システム」と呼ばれるもの。東日本大震災の際も、「これが足りない」という被災者からの要望が多数の投稿で埋没してしまい、支援を行う側に届かず、結果として「必要とされるところに物資が届きにくい」という状況が生まれた。
このシステムはSNSに投稿された文章の内容を解析。断片的な地名から正確な場所を特定したり、抽象的な文章から「必要とされるものは何か」を抽出。それが食料なのか、生活物資なのかを分類するとともに、言い換え処理なども行って「情報がそれを必要とする相手に届きやすくする」という。
将来的には対話型のシステムに発展させ、被災者が救援を受けやすくするシステムを目指す。
