エコプロダクツ12の会場では一般企業だけでなく大学を始めとする研究機関の出展も目立った。その中の1つ、明治大学政治経済学部大森正之ゼミナールのブースでは、太陽光発電システム付き集合住宅の供給促進策についてのプレゼンテーションが行われた。
朝賀美月さん、李仁揆さん、甲斐美咲さん、渡邉雄太さんらの研究グループは、2018年頃をピークに、太陽光発電システム付き住宅の導入が頭打ちになることを指摘。その上で、太陽光発電システム付き住宅をより普及させるためには、政府による補助政策が必要であると論じる。
また、複数ある太陽光発電システムについて、環境性と売電などを含めた事業者及び入居者の経済性といった面から多角的に比較し「戸別連係方式」を最も普及させるべき太陽光発電システムの方式と位置付けた。
研究グループは最終的に、住宅金融支援機構が展開する長期固定金利住宅ローン「フラット35」の認定基準に、太陽光発電システムの有無を追加する必要があるとし、そのために、省エネ性（創エネ性）に特化した住宅に対して与えられる認定低炭素住宅をフラット35Sの基準に追加することを提案する。
なお、この研究が行われた後、認定低炭素住宅であることがフラット35Sの基準に実際に追加された。
この日の発表に向けて、半年以上前から関連企業の訪問などを行なってきたという朝賀さん。就職活動を控え、「IT系企業に興味があったが、この研究を通して環境保全に関わる仕事に興味を持つようになった」と意識の変化を語る。
711もの団体が出展する今回のエコプロダクツ。一般企業と異なり、限られた設備の中で自らの取り組みを発表せざるをえない学生たちは、精一杯の熱弁を振るうことで自らの研究をアピールした。
