ヤマハ発動機は12月18日、新中期経営計画を発表した。その席上、柳弘之社長はコストダウンに力を入れていく方針を示し、「2017年には調達部品約1兆円のうち6割を共用化部品にしていく」と述べた。
同時に図面と開発プロセスも変更する。「日本で基本プラットフォームの開発を行い、それを基に現地でバリエーションの開発を進める。これによって、市場に合った商品を素早く供給し、開発のリードタイムを30％短縮する」と柳社長。
また、主要部品の調達先も集約する。現在、400社で3800億円の取引を行っているが、それを2017年には200社に集約し、6000億円の取引に拡大する。物流についても合理化を進め、100億円のコストダウンを行う。こうした積み重ねによって、2017年に1500億円のコストダウンを見込む。
