国土交通省は、2013年1月に相次いだボーイング787型機の燃料漏れの調査結果を発表した。
日本航空（JAL）が運航する787型機でボストン空港、成田空港で燃料漏れが発生した。
調査の結果、ボストン空港の事案では、飛行データ、燃料ポンプ性能、燃料配管の仕様に基づいて解析した結果、異物の噛み込みなどで左翼タンク内の逆流防止弁が一時的に開状態となり、中央タンクと左翼タンクとを結ぶ配管に設置された燃料弁が一時的に開状態となったことで意図しない燃料移動が生じ、燃料漏れが起きたと分析。
成田の事案は、機体の点検で燃料放出弁の開閉について、操縦室では閉状態の表示であったにも関わらず、実際には弁が閉じていなかったことが確認された。詳細検査を行った結果、マイクロスイッチに通常塗布されないはずの絶縁コーティングと異物が付着していることが原因だったと判明した。
同省では、調査結果を踏まえ、787型機を運航する航空会社に対し、飛行前の燃料システムの作動点検、弁の開閉状態の目視点検を実施することなど、必要な再発防止策を実施するよう指示する。これによって燃料漏れの再発を防止できると見ている。
また、ボーイングは絶縁コーティングなどが誤って塗布されないよう、組立作業工程を一部変更済み。加えて実際の燃料弁の開閉状態と、操縦室の表示が異なる事態の再発を防止するため、年内をメドに改良型の駆動装置を開発する。
787型機は年初からトラブルが相次ぎ、バッテリーからの発火事故を受けて現在は運航が停止されている。
運航停止の原因となったバッテリーの発火は、運輸安全委員会と航空局が、米国運輸安全委員会（NTSB）、米国連邦航空局（FAA）と連携し、原因究明、再発防止策について検討している。
同省では787型機が安全、早期に運航を再開できるよう全力で取り組むとしている。
