JR東日本は5月13日、全ての運転士と車掌に米アップル社のタブレット端末「iPad mini」を携行させると発表した。輸送障害時の迅速な対応や案内などのサービス向上に活用する。
iPad miniの導入は、2012年10月にまとめた「グループ経営構想Ｖ（ファイブ）～限りなき前進～」に基づく情報通信技術（ICT）活用策の一環。2012年10月から2013年1月にかけてタブレット端末85台を試験的に導入し良好な結果を得たことから、今回の本格導入に至った。
列車の遅延など輸送障害発生時には、乗務員が決められた列車以外の列車を担当する場合がある。そこで、乗務員が携行するiPad miniに運行情報などのデータを直接送り、対応の迅速化を図る。運転状況の収集や案内にもiPad miniを活用する。
また、乗務員に関するマニュアル類を電子化してiPad miniに搭載する。乗務員は通常、2kg以上に及ぶ各種マニュアル類を常時携行しているが、電子化によって400g程度に軽量化することができるという。
導入するiPad miniは、ソフトバンクテレコムが納入するWi-Fi＋Cellularモデル約7000台で、2013年度中に首都圏から順次導入する。今後は輸送障害発生時やサービス向上に活用できるコンテンツ・アプリケーションを増やす予定。
