ガートナー ジャパンは13日、「国内の企業ユーザーのビッグ・データに対する意識に関する調査結果」を発表した。2015～2017年にはビッグ・データが新たな常識になると予測している。
ガートナー ジャパンのITデマンド・リサーチが実施した調査によると、ビッグ・データを「まったく知らない」という企業が、国内市場において大幅に減っていた。2011年11月の同調査では、「まったく知らない」は56.7％だったが、2012年11月の調査では、30.7％となっていた。
一方で、企業規模によらず、過半数がビッグ・データを「IT業界のはやり言葉として冷静に見ている」は、全体で59.2％となっている。1000人以上の企業を対象としても、54.2％と大きな変化は見られなかった。
ガートナーのリサーチ バイス プレジデントの堀内 秀明氏は、この調査結果について「実際、ユーザー企業との日々の会話では、ビッグ・データという形のないものが自社に関係するのかしないのかがよく分からないという声が多く聞かれます。ユーザー企業各社は、ビッグ・データという言葉はよく耳にするが、現時点では自社とは関係が薄いとみていると考えられます」とコメントしている。
