トヨタ自動車の佐々木卓夫常務役員は8月2日の4-6月期決算の発表会見で、2008年秋のリーマン・ショック以前のレベルまで回復した業績について「この4年間の構造改善への取り組みの蓄積」と評価した。
トヨタの4-6月期連結業績は世界販売が前年同期を2％下回ったものの、2600億円にのぼる円安効果や原価改善努力などにより、営業利益は88％増の6633億円となり、四半期では07年度の4-6月期に次いで2番目の水準だった。また、純利益は94％増の5621億円で全ての四半期を通じて最高に達した。
リーマン以前に最高益を記録した当時に比べ、為替は1ドル22円もの円高にある。また車種構成もハイブリッド車は増加したものの、利幅の薄いコンパクトカーの比率が高まっている。
こうした状況下での最高益レベルについて、佐々木常務は「リーマン後の4年間、仕入先さんや販売店さん、さらに当社従業員が頑張って収益構造の改善に取り組んだ成果」と指摘。引き続きその維持と改善に「地道に取り組みたい」と強調した。
