2月5日、トヨタ自動車はスマートフォン向けナビゲーション/コンシェルジュサービスの「T-Connect」をGCC湾岸6カ国（UAE・バーレーン・クウェート・オマーン・カタール・サウジアラビア）およびヨルダン・レバノンを加えた計8カ国の新車購入ユーザーに対して12ヶ月無償提供することを発表した。
プレス向けのローンチイベントの発表の場に選ばれたのはアラブ首長国連邦のドバイだ。T-Connectの無償提供はすでにUAEで1月19日より開始されており、以後他の5カ国については順次提供を開始するという。
なぜ中近東？なぜUAEから？という疑問が浮かぶが、それには大きな理由がある。1つは中近東ではトヨタの販売シェアが非常に大きいということ、さらには、なかでもUAEは世界でもっともスマートフォンの普及率が高いIT大国であるという点だ。
まず販売シェアについて。トヨタ自動車の中近東部長、永田浩司氏は、「2013年におけるトヨタの中近東での販売台数は73万台。これは世界におけるとトヨタの販売台数の8％を占めており、地域的に見れば欧州の9％、中国の10％に迫る。また、とりわけUAEではトヨタが4割のマーケットシェアを獲得しており、ロイヤリティが非常に高いのも特徴」と説明する。さらに販売の主力は『ランドクルーザー』や『ハイラックス』『カムリ』といった比較的車両価格の高額なモデルのというのもこの市場ならではの特徴だ。しかし、ナビゲーションの普及率は低く、2割に満たない。というのも、ドバイを始め中近東地域では道路インフラの整備が急速に進んでおり、地図の陳腐化が早いということも一因としてあるという。
そしてもう一つの重要なファクターがスマートフォンの高い普及率だ。UAEにおけるトヨタの代理店であるアル・フッタイムモータスでマネージングディレクターを務めるジョン・ウイリアムス（Jon Williams）氏はT-Connectの会見席上で次のように説明する。「UAEのスマートフォン普及率は、世界で最も高い73.8％に達しており、さらにスマートフォンには平均で23のアプリがインストールされ、そのうち10個のアプリは30日以内に利用されている。また、平均で5つの有料アプリを購入している」とUAEのユーザーとスマートフォンの適合性が非常に高いことを力説する。
すなわち、トヨタの高いマーケットシェアと、成長途上のナビゲーション浸透率、そして世界一のスマホ先進国であるという3点の条件が揃った中近東地域が、トヨタの新テレマサービス投入には絶好の市場であるという背景があった。
