日本郵船は、同社が所属する定期コンテナ船共同運航組織「G6アライアンス」が2014年4～6月期に協調開始するアジア／北米西岸航路、大西洋航路の寄港地を決定したと発表した。
今回の協調拡大は17のサービスで構成し、これまで以上に広範囲、高い利便性と競争力のあるサービスを提供するための寄港地組み合わせを目指した。アジア～北米西岸航路が12サービス、大西洋航路が5サービス。
G6アライアンスは、日本郵船（日本）、商船三井（日本）、APL（シンガポール）、Hapag-Lloyd（ドイツ）、現代商船（韓国）、OOCL（香港）の6社で構成する。2012年3月にアジア～北欧州航路、アジア～地中海航路でサービスを開始し、2013年5月にはアジア～北米東岸航路に協調範囲を拡大した。2014年4～6月期から東西の主要3航路全てにわたって計29のサービスからなるネットワークを提供する。
関係当局との承認手続き完了後、就航する予定だが、協調拡大後も、マーケティング、営業活動は引き続き各社が独立して実施する。
日本郵船は今後もサービスの品質と信頼性の向上を図り、多様化する顧客ニーズへ的確に対応するとしている。
