愛知県みよし市で自動車生産設備を手がけるシンテックホズミは、自然エネルギーの有効活用とBCP（事業継続計画）対策の一環として、太陽光発電システムを使ってプラグインハイブリッド自動車（PHV）のバッテリーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源として利用できる仕組みを構築した。
この仕組みは、京セラと京セラコミュニケーションシステム（KCCS）が共同開発した『ソーラーサイクルステーション for EV』を活用したもので、太陽光発電システムで発電した電力を使って電気自動車（EV）やPHVのバッテリーに充電し、蓄電した電力を災害発生時などに非常用電源として電力供給することが可能となる。
同社は、本社社屋の屋根に太陽電池モジュール230kWを設置し、発電した電力の自社利用を開始し、さらにBCP対策を目的に、今回のソーラーサイクルステーション for EVを導入し、通常社有車として使用しているPHVのバッテリーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源としてBCP対策室へ電力供給できるようにしたという。
同社が導入した太陽光発電システムは、災害発生時に商用電力が停電した場合でも、自立運転で電力を使用することができ、PHVは、ハイブリッドの特徴としてエンジンで発電できる機能を搭載しているため、太陽光発電などによる充電が困難な場合でも電力の確保が可能となる。
このため同社のシステムでは、太陽光発電を利用して充電したPHVのバッテリーを非常用電源として活用することで、地球環境への配慮と資産の有効活用を両立したBCP対策が実現できた。
