日本郵船が発表した2014年3月期の連結決算は、自動車専用船などが好調で経常利益が前年同期比229.4％増の584億円と大幅増益となった。
売上高は定期船事業、客船事業、不定期専用船事業、航空運送事業が好調で同17.9％増の2兆2372億円と増収だった。
不定期専用船事業では、一部船種で夏場以降需給ギャップ改善の兆しが見え、季節要因とともにドライバルカーやタンカー市況が急上昇する場面もあり、通年では全船型・全水域で前年実績を上回った。
自動車船部門は、北米市場での好調な販売や円安による一部輸出市場での荷動きが回復し輸送台数が増加した。自動車物流事業は、中国、インド、ロシアなど、新興国を中心に、完成車ターミナル事業、完成車陸上輸送、配送物流センター事業、PDI事業（ディーラー配送前の完成車の整備・検査サービス事業）の規模を拡大、積極的に取り組んだことから好調に推移した。
コンテナ船部門は、マーケット全体で新造大型コンテナ船の竣工が続き、需給ギャップが拡大したことにより運賃レベルが下落した中で、貨物費や燃料消費量の削減に取り組んできた。
また、グループ一丸となって運賃修復に継続的に取り組み、減速航海の深度化など、各種コスト削減や、老齢船や不採算船の処分を進めるなど、収益改善に注力した。この結果、営業利益は同158.1％増の449億円となった。当期純利益は同74.9％増の330億円だった。
今期の通期業績見通しは売上高が同3.5％増の2兆3160億円、営業利益が同55.6％増の700億円、経常利益が同19.8％増の700億円、純利益が同5.9％増の350億円を予想する。
