JR東日本は5月8日、新幹線と首都圏在来線における新たな雪害対策を策定した。本年度から2017年度まで約180億円を投じ、除雪装置などを整備する。
首都圏を中心とした同社の鉄道路線は今年2月、記録的な豪雪による大きな輸送障害が2回発生した。JR東日本はこれを踏まえて雪害対策の強化を検討。「新幹線、首都圏在来線とも可能な限り運転を継続するための体制と設備の整備」を行うことにした。
新幹線では、観測結果に基づく地域ごとの積雪量に応じた設備が建設当時から整備されているが、今回の豪雪を受けて降雪量が少ない地域でも設備を強化する。車両からの落雪によって分岐器（ポイント）が正常に動作しなくなる「ポイント不転換」を防ぐため、上野駅や高崎駅などの拠点駅にある17台のポイントに急速除雪装置（温水ジェット）を整備。ポイント不転換を検知した時点で自動的に温水を噴射するよう、121台のポイントで装置の改修を行う。
このほか、東京・大宮・高崎駅などで電気温風式融雪装置を40台のポイントで増強。車両が持ち込む雪を融かす融雪マットも88台のポイントに整備する。また、新幹線の主要駅構内や車両基地、保守基地など122カ所にカメラを設置し、降積雪状況などを速やかに把握できるようにする。
首都圏在来線でも雪害対策を強化。ポイント不転換防止策として、新たに首都圏700台のポイントに電気融雪装置を増備する。また、運行上とくに重要なポイント111台の電気融雪装置を増強し、融雪能力を向上させる。倒木などによる線路支障の防止策としては、計画的な伐採を実施するほか、中央本線高尾～甲府間と総武本線・成田線千葉～成田空港間の沿線35カ所にストッパーワイヤーを整備する。
あわせて除雪体制も強化し、高崎・四方津・酒折・小淵沢・宇都宮各駅にモーターカーロータリーを増備する。また、中央本線高尾～小淵沢間の無人駅と交通量の多い踏切などを中心とした38カ所にカメラを設置し、速やかな降積雪状況の把握を行う。
このほか、傾斜屋根を採用している橋上駅舎約30カ所に落雪防止の雪止めを整備。防寒シートなどの雪害用備蓄品も新たに約200駅に配備する。
