ウェアラブル端末、一般生活者普及は2016～17年度…野村総研予測
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現在、スマートウォッチやスマートグラスなど、ウェアラブル端末の市場への投入が急速に進み、従来のPCやスマートフォンとは異なる、新しいサービス展開への期待が高まっている。
NRIが発表したITロードマップによると、2014～2015年度はウェアラブル端末の「黎明期」とし、ヘルスケアなど特定の目的に限定した「特化型」のウェアラブル端末から、アプリケーションの開発や追加が容易な「汎用的」端末の利用が徐々に可能になるとみている。ただし、当初は端末のコストが高いことやプライバシーへの懸念から、一般生活者よりも、企業内で両手を使うことが必要な業務を抱える部署の従業員など、特定の利用者に限った試行的な利用が始まると予測する。
2016～2017年度は「普及期」として、一般生活者にウェアラブル端末が浸透。生活者向けの普及が始まると、情報の配信やサービス提供のインターフェイスとしてのウェアラブル端末の重要性が増す。スマートウォッチ等は、生活者に対するマーケティングメッセージなどを届ける媒体として、活用されるようになるとみている。
2018年度以降は「発展期」として、クラウドとの連携で、インテリジェントなサービスが実現すると予測。複数のウェアラブル端末や環境に埋め込まれたセンサー同士が連携し、クラウドサービスとつながることで、端末の持つ制約条件等を補う技術が進化し、利用者のおかれた状況にマッチしたサービスを提供するコンシェルジュ（案内係）のような、より高度なサービスが提供されるようになるとみている。
《纐纈敏也＠DAYS》
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