JTBは7月3日、夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向調査を発表した。旅行人数と旅行消費額は比較できる2000年以降、過去最高を更新する見込み。20～30代の旅行意欲が高まっている。
動向調査は1969年の開始以来、今回で46回目。1200人から回答を得た旅行動向アンケートやJTBグループの販売状況、航空会社の予約状況、業界動向、経済動向から、夏休み期間中に1泊以上の旅行に出かける人の見通しをまとめた。
それによると、総旅行人数は前年同期比0.2％増の7902万人、総旅行消費額が同6.1％増の3兆5027億円。過去最高だった2013年を上回る見込みだ。
今夏の経済状況を見ると、ベースアップや夏期ボーナスの増加の影響などによる所得上昇が見込まれる。また、5月の有効求人倍率は18カ月連続で上昇し、バブル崩壊後では最高の1.09倍となった。JTBでは、所得や雇用環境の好転も旅行意欲増加の下支えとなっていると見ている。
消費増税やゴールデンウィークの日並びの影響で、4～5月の旅行消費は落ち込んだ模様だが、今回実施した消費者アンケートによれば旅行意欲は2012・2013年に引き続き高く、JTBの夏の先行予約状況も堅調な動きをみせている。
旅行平均費用は消費税率の引上げや燃油サーチャージ、ツアー価格の上昇などの影響で国内・海外とも増加の見通し。旅行目的のうち「帰省」が減少する一方、「家族や友人との親睦」は増加しており、旅行平均費用は上昇傾向にあると見られる。
国内旅行平均旅行日数は1泊2日と5泊以上がともに増加し、二極化傾向が見られる。今回実施した消費者アンケートの「旅行消費意欲」に対する意向では、「支出を増やしたい」が12.5％と前年より4.1ポイント減少した。消費税率引上げや原価・ガソリン高などで旅行単価が上昇するなか、「短期間で費用はできるだけ抑えるが、旅行へは行きたい」という人が増える一方、堅調な旅行意欲を背景に、長く旅行を楽しむ人も増加傾向にあると見られる。
海外旅行の人数推計は横ばいの263万人と予想。アジア方面はタイ・韓国が減少する見通しだが中国や台湾が増加し、同0.6％増の142万5000人を予想。北米方面は同0.8％減、欧州が同0.2％減、大洋州が同2.1％減を予想する。
