日本ガイシは、世界的なディーゼル車の排ガス規制強化などに伴って需要が拡大している、車載用高精度NOxセンサーの生産能力を増強すると発表した。
2015年10月までに年間生産能力を、現状の約1.5倍にあたる1000万本超に高め、拡大する需要に応じた供給体制を確立する。投資額は約30億円。
同社は、世界的にNOxセンサーの需要が拡大していることに対応するため、昨年度までに年間生産能力を700万本に引き上げたばかり。今後、現在の生産能力を大きく上回る需要が予想されることから増産投資を決定した。
今回の投資では、日本ガイシ小牧事業所（愛知県小牧市）とNGKセラミックデバイスの素子製造設備と、NGKセラミックスポーランドのセンサー組み立てラインを増設し、2015年10月までに年間生産能力を現在の約1.5倍となる1000万本超に増強する。
NOxセンサーは、自動車の排気管に装着され、排ガスに含まれるNOx濃度をppm（100万分の1）レベルの高精度でリアルタイムに測定できる。排ガス中のNOx濃度を検知して、排ガス浄化装置の制御や、故障診断に使用される。
自動車の排ガス規制は世界的に強化されており、特にディーゼル車は、粒子状物質（PM）に加えて、NOxの排出規制も強化されつつある。現在施行されている米国のUS10や、欧州のユーロ5、日本のポスト新長期規制などに続いて、欧州では2014年9月以降にユーロ6、米国でも次期排ガス規制の導入が予定されている。
規制強化で、精度の高い排ガス後処理システムが必要となることからNOxセンサーの搭載本数の増加が見込まれている。同社は生産能力を増強することで需要に対応し、事業の拡大を図ると同時に、供給責任を果たしていく。
