IDC Japanは10日、国内タブレット端末（eReaderを除く）の2014年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。前年同期比12.3％増の212万台で、前四半期（2013年10～12月）に引き続き2期連続して200万台超のプラス成長となっている。
内訳を見ると、個人向けタブレットの出荷台数が前年同期比9.1％減の142万台となった一方で、法人向けタブレットは好調を維持し同比115.9％増の70万台にまで増加した。
主要因については、マイクロソフトSurfaceなどのWindows端末など、法人向け出荷台数が大幅に増加したことがあげられている。また、NTTドコモ向け4G回線付きAndroid端末の販売が安定して推移していることも理由という。
ベンダー別出荷台数シェアは、「iPad Air」を中心として堅調なアップルが41.5％を獲得して第1位を維持。また、マイクロソフトが12.3％を獲得して、前四半期から1つ順位を上げて第2位となっている。一方、個人向けAndroid端末の出荷台数が伸び悩んだASUSは、9.7％で第3位にランクを落とした。
今後の見通しに関しては、NTTドコモによるiPad販売を受け、iOS占有率がより上昇する可能性が高いと見られている。
