日本ユニシスは9月17日、充電インフラシステムサービス「スマートオアシス」を用いた充電器1000台による、電気自動車（EV）・プラグインハイブリット車（PHV）の充電インフラネットワークの構築を達成したと発表した。
ITによる充電インフラネットワークの形成は、EV・PHVの普及が進む社会を見据え、日本ユニシスが提唱を始め、2009年から青森県や大阪府などの自治体の賛同を得て導入。その後、高速道路会社による課金・決済への対応、カーナビ向け情報配信機能など、さまざまな機能を追加しながら展開し、今では日本全国にサービスを拡大している。
充電インフラの整備が開始された当初は、利用者認証や課金機能を持たないスタンドアローン型の充電器が設置されていた。しかし、ITを用いた充電器の設置が主流となり、現在では18の充電器メーカーが「スマートオアシス」を採用。日本ユニシスは、パブリックスペースに設置された充電器1000台を超える充電インフラネットワークの構築を達成した。さらに、充電器の設置がピークを迎えることが予想される今年度末には、この充電インフラネットワークは3,000台規模になる予定だ。
