日本人の睡眠時間は世界的に短いことが知られているが、成人の3人に1人が、「寝つきが悪い」、「夜中に何度も目が覚める」、「ぐっすり眠った満足感がない」、「朝早くに目が覚める」などの不眠症状に悩んでいると言われている。不眠症は、日中のパフォーマンスを低下させ、さらにはうつ病の危険因子であることも明らかにされている睡眠障害だ。
医療用医薬品を製造・販売するMSDは、このたび、全国の20歳～79歳の男女を対象に『不眠に関する意識と実態調査』を実施。同調査では、国際基準の「アテネ不眠尺度」を用いて、「不眠症治療層」（4.6％）、「不眠症の疑いあり層」（38.1％）、「不眠症の疑い少しあり層」（18.4％）、「不眠症の疑いなし層」（38.9％）の4層に分類し、不眠症の傾向を分析した。
睡眠の質を低下させている原因について、4層とも最も高かったのは「ストレス」だが、不眠症の重症度が高いほど「ストレス」がある人の割合も高い。加えて、「不眠症の疑いあり層」は、就寝時に「不安感」、「憂鬱な気持ち」、「緊張感」を感じる人の割合が、「不眠症の疑いなし層」に比べて約4倍にのぼっている。
また、「不眠症の疑いあり層」の約9割が、就寝直前に「テレビを見る」、「PC・タブレット・スマホを操作する」、「飲酒」など、睡眠の質を下げる“脳の覚醒を引き起こす行動”をとっていることが判明。性・年代別で見ると、「PC・タブレット・スマホを操作する」は20～30代男女、「飲酒」は40～50代男性、「テレビを見る」は70代男女が特に高い割合となっている。
MSDによると、この「脳の覚醒状態」を司っているのが神経伝達物質の「オレキシン」だ。オレキシンを発見した日本人研究者の柳沢正史氏は、「覚醒から睡眠へのスイッチングには、オレキシンの脳内レベルが下がることが必要。ストレスが多く、生活時間が24時間化している現代社会では、脳の不眠不休状態が続いている」としている。
また、同調査をふまえ、睡眠障害専門外来をけん引してきた久留米大学医学部教授の内村直尚氏は、「ネガティブな気分を紛らわせるために、テレビやスマホに手が伸びるのであれば、まさに悪循環。寝室までスマホを持ち込むようなライフスタイルの定着が、日本人の脳をより一層、覚醒状態に追い込んでいる」と危惧している。
加えて、全体の約4割を占める「不眠症の疑いあり層」のうち、不眠症の自覚がない人は約6割と過半数を占め、自覚がある人でも約7割が「医師に相談したことがない」と回答したことに関し、内村氏は、「就寝時の“スマホ操作、ゲーム、飲酒、カフェイン摂取、喫煙、考え事”が習慣化していないか、『脳の覚醒チェック』を行って改めること」と呼び掛けている。
