トヨタ自動車は11月26日、ITS専用の無線通信を活用した協調型運転支援システムを、2015年に発売する予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense P」のオプションとして、日本国内向けの一部新型車に採用すると発表した。
同システムは、ITS専用周波数（760MHz）による路車間・車車間通信を活用。クルマに搭載したセンサーでは捉えきれない情報を取得することで、自律系の安全運転支援システムを補完し、さらなる事故低減に貢献する。
具体的には、見通しの悪い交差点周辺において、道路に設置されたセンサーが検知する対向車・歩行者の情報を路車間通信により取得するほか、クルマ同士の接近情報を車車間通信により取得することで、ドライバーに注意を促すなどの運転支援を行う。
また同社は、車車間通信を採用した「通信利用型レーダークルーズコントロール」を開発。従来のミリ波レーダーによる先行車両との車間距離、相対速度の検知に加え、車車間通信により得た先行車両の加減速情報を活用することで追従性能を高め、燃費向上や渋滞の解消などに貢献する。
トヨタは、同システムの早期導入を目指し、関係省庁や民間企業と積極的に連携を図り、開発を進めてきた。具体的には、2013年にITS GREEN SAFETY官民実証実験に参画し、システムの社会的効果と受容性を検証。今後も、2014年10月に設置されたITS Connect推進協議会への参画を通じ、円滑な導入と本格普及に向けた環境整備に取り組んでいく。
