デロイト トーマツ コンサルティングは、日本の消費者における電気自動車（EV）を含む次世代車に関する意識調査を実施、その動向を分析した。
EVに対する認知度は、2012年が87.2％、2013年が85.0％、2014年が82.6％と、緩やかに下降。EVの量産モデルが発売された2011年に比べメディアへの露出がひと段落したことが、下降の原因として推測される。
購入検討意向割合についても、認知度と同様に、2012年が17.9％、2013年が15.0％、2014年が13.8％と、毎年漸減の傾向が見られた。消費者は、「価格」「航続距離」「充電インフラ」において、従来のガソリン車と同等レベルを一貫して求めており、EVの購入検討意向を下げる三大障壁となっている。
また次世代車に対する消費者意識では、HVとEVのみ、既に8割以上が「よく知っている」または「知っている」と回答しているが、PHV、クリーンディーゼルは4割程度、FCVは2割程度の認知度しか獲得できていない。これらの割合は、2013年調査からほとんど変化が見られなかった。
次世代車購入意向では、HVは、既に42％の消費者が購入を検討すると回答。PHVとクリーンディーゼルが2割程度、EVとFCVが1割程度と続く。PHVとクリーンディーゼルは、認知度から購入意向への落ち込みが小さく、EVとFCVについては、落ち込みが大きい。現実の選択肢となるためには、PHVとクリーンディーゼルおよびFCVには認知度の向上が求められ、EVとFCVについては、購入障壁の払拭やさらなる付加価値の向上が求められる。
