孫の教育費を支援したいと考える祖父母は24.8％で、暮らしや老後資金にゆとりがあるほど支援意向も上昇傾向にあることが、第一生命経済研究所の調査結果より明らかになった。孫の教育に「関心がある」は7割、直近1年間に孫世帯へ「経済的支援を行った」は8割以上を占めた。
調査は2014年11月、全国の孫がいる55～74歳の男女1,000人を対象にインターネットで行われた。調査結果によると、孫の教育に「関心がある」という人は70.7％、特に「祖母」「65歳以上」「最年長の孫が中高生」の回答者の中で高い傾向がみられ、最年長の孫が中高生の祖父母に限ると81.1％に上った。
回答者がもっとも親しく付き合っている孫の教育費について、孫の親から支援を相談された経験がある祖父母は7.3％。一方、支援の意向がある祖父母はそれより高い24.8％となった。
支援意向は、自身の暮らしや老後資金、孫世帯の暮らし向きと関連性がみられた。老後資金の見通しが「十分または最低限ある」と回答した祖父母の支援意向が31.3％だったのに対し、「かなり足りない」と回答した祖父母の支援意向は11.2％。また、自身の暮らしに「ゆとりがあり、心配ない」と回答した祖父母の支援意向は35.4％、自身の暮らしが「厳しく、心配」と回答した祖父母の支援意向は14.5％に留まった。
直近1年間、孫世帯に経済的支援を行った祖父母は82.6％。具体的には、「プレゼントやお祝い」（74.2％）、「外食」（60.0％）、「レジャー」（39.4％）などが高かった。「塾や習い事の費用」は4.0％、「学費や受験のための費用」は2.4％だった。
