スパークス・アセット・マネジメントは、「日本経済と株式投資に関する意識調査」を実施。その調査結果を発表した。
調査は1月23日から27日の5日間、全国の20歳～79歳の男女を対象にインターネットリサーチにより実施し、1000名の有効サンプルを集計した。
現在、投資しているものを聞いたところ、「日本株式」16.6％、「投資信託（REIT以外）」9.1％、「金・プラチナ」4.3％となった。「日本株式」に投資している人の割合を年代別にみると、20代8.2％、30代13.4％、40代15.5％、50代19.3％、60代・70代21.6％と世代が上がるにつれ高くなった。
全回答者（1000名）に、長期保有による株式投資を前提に、投資したい企業名を聞いたところ、1位はダントツで「トヨタ自動車」（115名）。以下、2位「イオン」（33名）、3位「ソフトバンク」（17名）、4位「オリエンタルランド」と「ソニー」（各13名）、5位「楽天」（10名）、6位は「NTT」と「本田技研工業」（各9名）となった。
また、これからの10年、どのような産業が日本経済を牽引すると予測するか聞いたところ、最も多かったのは「ロボット」で48.7％だった。以下、「通信・IT」45.2％、「再生可能エネルギー」40.4％、「バイオ」31.9％、「介護・福祉」27.2％が続き、「自動車」は13.7％で8位だった。
