パテント・リザルトは、独自に分類したゴム製品業界の企業を対象に、2014年の特許審査過程において他社特許への拒絶理由として引用された件数を企業別に集計した「ゴム製品業界 他社牽制力ランキング2014」をまとめた。
この集計により、直近の技術開発において各社が権利化する上で、阻害要因となる先行技術を多数保有している先進的な企業が明らかになる。集計の結果、2014年に最も引用された企業は、ブリヂストンの1362件、次いで横浜ゴムの766件、住友ゴム工業の640件となった。
1位ブリヂストンの最も引用された特許は、「導電性エンドレスベルト」で、後発の特許9件の審査過程で拒絶理由として引用されており、企業別にはリコーの8件、沖データの1件となっている。次いで、「ドライグリップ性を維持しつつ、耐熱疲労性の向上を図ったタイヤ」に関する特許が、住友ゴム工業の、後発特許7件の審査過程において拒絶理由として引用されている。
2位横浜ゴムの最も引用された特許は、「製造コストを低減し、耐久性の向上を図ったタイヤ」に関する特許で、後発の特許12件の審査過程で拒絶理由として引用されており、この12件はいずれもブリヂストン。2014年に、横浜ゴムの特許によって影響を受けた件数が最も多い企業はブリヂストンの225件、次いで、住友ゴム工業の134件となっている。
3位住友ゴム工業の最も引用された特許は、「耐久性、乗心地性、操縦安定性の向上を図ったタイヤ」に関する特許で、後発の特許14件の審査過程で拒絶理由として引用されており、この14件はいずれもブリヂストン。2014年に、住友ゴム工業の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業はブリヂストンの233件、次いで、横浜ゴムの76件となっている。
