矢野経済研究所は、日本、米国、西欧主要5か国（イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン）、中国の乗用車向けテレマティクス市場の調査を実施し、その結果をまとめた。
調査は、2014年11月から今年5月にかけて国内外の乗用車向けコネクテッドカー／テレマティクス端末ベンダー、サービスプロバイダーなどを同社専門研究員が直接面談や、電話・e-mailなどでヒアリング調査した。
調査結果によると乗用車向けテレマティクスは、エンターテインメント・利便系テレマティクスサービス、走行系テレマティクスサービス、自動車新ビジネス系テレマティクスサービスの3分野で進展していくと予想。
エンターテインメント・利便系テレマティクスサービスはこれまで、自動車メーカーと関連メーカーが提供してきたが、今後はスマートフォン大手OSベンダー2社をはじめとするIT・スマートフォン業界の事業者が中心になると予想する。
走行系テレマティクスサービスは、自動車メーカーと関連メーカーが主導する見込みだが、電気自動車（EV）などでは一部、IT・スマートフォン業界の事業者も参入することが想定される。
自動車新ビジネス系テレマティクスサービスでは、自動車メーカーや、IT・スマートフォン業界の事業者だけでなく、これら以外のサービス事業者の参入も見込まれる。
日本、米国、西欧主要5カ国、中国における乗用車向けテレマティクスサービス用端末であるカーナビ、PND、DA、バックミラーモニターの搭載台数の合計は、2019年に5080万9000台を予測する。これは日本、米国、西欧主要5カ国、中国の乗用車新車販売台数の約8割に搭載される見通し。
