平成27年度新入社員の「働くことの意識」調査では、「人並みで十分」とする割合が53.5％と過去最高を記録した。求人環境の改善に比例して、ほどほどに働きたいという志向が高まっている。
同調査は日本生産性本部「職業のあり方研究会」と日本経済青年協議会が、昭和44年度から毎年行っている。平成27年度は3月11日～5月15日、新社会人研修村（国立オリンピック記念青少年総合センター）に参加した企業の新入社員を対象に実施され、2,026人の有効回答を得た。
「人並み以上に働きたいか」との質問に、「人並みで十分」と回答した人は53.5％となり、平成26年度の52.5％を上回り過去最高となった。一方、「人並み以上」は平成25年度に「人並みで十分」と割合を逆転してから減少を続け、平成27年度は38.8％となった。
この質問項目は、その年の新入社員の就職活動が順調だったかで敏感に変化する傾向にあるといい、景況感や就職活動の厳しさによって「人並み以上」と「人並みで十分」が相反した動きを見せる。バブル経済末期の平成2～3年では「人並み以上」が30％ほどに大きく減少した一方、「人並みで十分」は50％を超え大きく増加した。
近年では平成24年に厳しい就職状況を背景に「人並み以上」が「人並みで十分」を上回ったが、平成25年度から今年度までは「人並み以上」が42.7％、40.1％、38.8％と減少を続けた。反面、「人並みで十分」が49.1％、52.5％、53.5％と増加し、両者の差が開いている。会社に大きく貢献したいという意欲よりも、「ほどほど」に頑張るという意向が高まっていると考えられる。
